トラックドライバーの年収｜職種・地域・年代別の給与相場を解説

トラックドライバーは物流業界を支える重要な職業ですが、具体的な年収や必要な資格について詳しく知らない方も多いのではないでしょうか。

本記事では、トラックドライバーの年収実態について、最新の公的統計や属性別のデータを交えながら徹底解説します。さらに、「2024年問題」の影響や、年収を上げるための具体的な方法、必要な免許と取得支援制度まで詳しく解説します。

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1．トラックドライバーの平均年収はいくら？【最新統計】

まず、トラックドライバーの平均年収について、最新の公的統計データを見ていきましょう。

厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査」によると、トラックドライバーの平均年収は大型トラック運転者で約492万円、大型以外（中型・小型トラックなど）で約437万円となっています。 一方、国税庁の「令和5年分民間給与実態統計調査」における日本の給与所得者の全職種平均年収は約458万円です。

このデータから、大型トラックドライバーの年収は全職種の平均を上回っており、中型・小型ドライバーもほぼ同水準であることがわかります。

ただし、これはあくまで全体の平均値です。トラックドライバーの給与は、運送会社の規模、運転する車両の種類（大型、4tなど）、働き方（長距離、地場など）、勤務地域、経験年数によって大きく変動します。

近年はドライバー不足や「2024年問題」（後述）への対応から待遇改善が進んでおり、特に大型免許や専門資格を持つ経験豊富なドライバーの需要が高まっています。

参考：厚生労働省｜令和６年賃金構造基本統計調査/国税庁｜令和５年分民間給与実態統計調査

2．【属性別】トラックドライバーの年収を徹底比較

トラックドライバーの年収は、どのような要因で変わるのでしょうか。ここでは、公益社団法人全日本トラック協会の調査結果などに基づき、トラックドライバーの年収を種類別・年代別・男女別・地域別に詳しく比較します 。

【種類・働き方別】大型・中型(4t)・長距離・地場の年収差

トラックドライバーの年収に最も大きく影響するのが、運転するトラックの種類と働き方です。

• 大型トラック（けん引含む）
  年収が高い傾向にあります。特に、長距離ドライバーは走行距離や拘束時間が長くなる分、手当が厚く、高収入を得やすいのが特徴です 。
• 中型トラック（4tドライバーなど）
  大型に次ぐ水準です。ルート配送（地場ドライバー）や中距離輸送が中心で、大型ドライバーに比べると年収はやや低くなる傾向がありますが、安定した勤務形態が多いです 。
• 小型トラック
  主に近距離の地場配送（ルート配送）や宅配業務に従事します。年収は大型・中型に比べて低くなる傾向がありますが、日中の勤務が多く、体力的な負担は比較的軽いとされます。

一般的に、「小型・地場 ＜ 中型(4t) ＜ 大型・長距離」の順で年収が高くなる傾向があります 。

参考：公益社団法人全日本トラック協会｜2023年度版トラック運送事業の賃金・労働時間等の実態

【年代別】トラックドライバーの平均年収

男性

男性トラックドライバーの年収は、年代によって明確な傾向が見られます。全車種で40～50代が年収のピークとなり、特にけん引免許が必要なトレーラー運転手では531万円が最高値です。

20代は経験が浅いため低めですが、30代で大幅に上昇し、50代まで高い水準を維持します。60代以降は体力的要因や勤務形態の変化により減少傾向となります。経験と技術が重視される職種特性が反映されています。

女性

女性トラックドライバー（トラガール）の年収は、男性と比較して全体的に低い水準にあります。 この格差の要因として、勤務形態の違いが考えられます。

小型車両ほど地域配送や短時間勤務の割合が高く、女性ドライバーがワークライフバランスを重視して選択する傾向があります。

一方、大型車両は長距離運転や夜間勤務が多いため男性の従事率が高いですが、女性でもけん引免許を取得し、50代で517万円のピークに達しているデータもあり、男性同様にキャリアを築くことが可能です。

参考：公益社団法人全日本トラック協会｜2023年度版トラック運送事業の賃金・労働時間等の実態

【地域別】トラックドライバーの年収が高い地域・低い地域

男女ともに近畿（男性：約482万円、女性：約418万円）が最も高く、次いで中部（男性：約471万円、女性：約409万円）となっています。

一方、沖縄（男性：約343万円、女性：約229万円）が最も低く、次いで東北（男性：約375万円、女性：約321万円）も低い水準です。

都市部や工業地帯では物流需要が高く、企業体力がある大手運送会社も多いため、高収入となる傾向があると考えられます。

参考：公益社団法人全日本トラック協会｜2023年度版トラック運送事業の賃金・労働時間等の実態

3．トラックドライバーとして年収をあげるには？

トラックドライバーとして年収を上げるには、まず大型免許や危険物取扱者資格などの専門資格を取得することが重要です。

長距離運送や特殊貨物輸送は高収入が期待でき、転職によるドライバーでの年収を600万にするための有効な手段です。また、安全運転記録を維持し、配送効率を向上させることで評価アップにつながります。

さらに、燃費向上や事故防止などのスキルを磨き、会社にとって価値のあるドライバーになることで昇給や賞与アップが期待できます。

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4．トラックドライバーの仕事内容

トラックドライバーの仕事は荷物の運搬だけでなく、積み込み・荷卸し作業、配送スケジュール管理、車両点検など多岐にわたります。

長距離・短距離配送別に具体的な業務内容と1日の流れを紹介します。

1日の流れ

仕事内容

配送・運搬業務

トラックドライバーの主な仕事は、決められた目的地まで荷物を安全に運ぶことです。集荷から配送まで、時間通りに荷物を届けることが求められます。

長距離輸送では高速道路を利用し、都市部では狭い道路での運転技術が必要になります。荷物の種類も食品、家電、建材など多岐にわたり、それぞれに適した運搬方法を理解する必要があります。

荷物の積み降ろし作業

トラックドライバーは運転だけでなく、荷物の積み降ろし作業も重要な業務です。フォークリフトや手作業で荷物を丁寧に扱い、破損や紛失を防ぎます。

重量物の取り扱いには正しい姿勢と技術が必要で、腰痛予防のための作業方法を身につけることが大切です。荷物の配置や固定方法も運転中の安全に直結するため、慎重な作業が求められます。

車両点検・整備

安全運転のために、出発前の車両点検は欠かせません。エンジンオイル、ブレーキ、タイヤの状態を確認し、異常があれば整備工場での修理を手配します。

日常的なメンテナンスを怠ると故障やトラブルの原因となり、配送スケジュールに影響を与えます。デジタルタコグラフの管理や燃費向上のための運転技術も、現代のトラックドライバーに求められる重要なスキルです。

書類作成・事務処理

配送業務には多くの書類作成が伴います。配送伝票の記入、納品書の確認、運行記録の作成など、正確な事務処理が必要です。

デジタル化が進む現在では、タブレットやスマートフォンを使った配送管理システムの操作も日常業務の一部となっています。

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5．トラックドライバーになるための免許・給付金

トラックドライバーへの転職を考えている場合、事前の準備が必要です。ここでは、必要な免許の種類から取得費用、活用できる給付金制度まで詳しく解説します。

必要な免許と資格

トラックドライバーに転職するために必要な免許は、車両の総重量と積載量で決まります。

道路交通法の改定により運転免許制度が細分化され、それぞれの免許に応じて運転できるトラックのサイズが決まります 。免許は取得時期によって運転可能な車両が異なります。

2017年3月12日以降に取得

	車両総重量	最大積載量
普通免許	3.5トン未満	2トン未満
準中型免許	3.5トン以上7.5トン未満	2トン以上4.5トン未満
中型自動車	7.5トン以上11トン未満	4.5トン以上6.5トン未満
大型免許	11トン以上	6.5トン以上

2007年6月2日～2017年3月11日に取得

	車両総重量	最大積載量
普通免許	5トン未満	3トン未満
中型自動車	5トン以上11トン未満	3トン以上6.5トン未満
大型免許	11トン以上	6.5トン以上

2007年6月1日以前に取得

	車両総重量	最大積載量
普通免許	8トン未満	5トン未満
大型免許	8トン以上	5トン以上

目安としては、普通免許で軽トラ、準中型で2トントラック、中型免許で4トントラック、大型免許で10トントラックなどが運転可能です。

特殊な資格として、危険物取扱者はタンクローリー、フォークリフト技能講習修了証は倉庫作業に必要です。

参考：福岡県警察ホームページ｜各免許で運転できる自動車の範囲

免許や資格を取得するための給付金・支援制度

教育訓練給付制度

教育訓練給付制度は、働く人のスキルアップを支援する厚生労働省の制度です。

雇用保険の被保険者または被保険者だった方が対象で、指定された教育訓練講座を受講・修了した場合に受講費用の一部が支給されます。

雇用保険の被保険者を対象とした制度のため、下記の条件が必要です。

• 65歳未満
• 在職中の方は、雇用保険期間が通算3年以上
• 無職の方は、離職翌日から受講開始日までの期間が1年以内、かつ前職の雇用保険期間が通算3年以上

指定された教習所のみ利用が可能です。まずは管轄のハローワークに適用されるか確認し、卒業検定合格後1ヶ月以内に申請してください。

参考：クラウドローン株式会社｜クラウドローン｜大型免許の取得費用に補助金を使う方法｜教育訓練給付制度の概要や受給までの流れ、企業向け補助金も解説

資格取得支援制度

ドライバー業界では深刻な人手不足を背景に、企業による資格取得支援制度が重要な役割を果たしています。

多くの運送会社やタクシー会社では、普通免許から大型免許や二種免許への取得費用を一部もしくは全額負担し、研修期間中の給与保障も行っています。

この制度により未経験者の参入障壁が下がり、企業は安定した人材確保が可能になります。また従業員にとっては初期投資なしでキャリアアップでき、双方にメリットがある制度として定着しています。

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6．トラックドライバーの安定した年収と充実の支援制度

トラックドライバーは平均年収437～492万円で、大型免許や危険物取扱者資格の取得により収入アップが期待できます。

転職でドライバーの年収600万以上を目指したい場合、適切な免許取得と経験を積むことが重要です。

必要な免許は車両の総重量により決まり、教育訓練給付制度では受講費用の20～40%が支給されます。企業の資格取得支援制度も充実しており、未経験者でも転職しやすい環境が整っています。