中卒40代の転職｜学歴不問のドライバーで正社員を目指す方法

中卒40代の転職は、応募先の選び方次第で正社員を目指せます。事務職や営業職は「高卒以上」が条件になりやすい一方、トラックドライバーは厚生労働省の職業情報提供サイトでも「特に学歴は問われない」とされる職業です。

この記事では、学歴による賃金差の公的統計を確認したうえで、ドライバー職の選び方、手持ちの普通免許で運転できる範囲、免許・資格を負担を抑えて取る方法、選考対策を解説します。50代で転職を考えている人にも役立つ内容です。

1．中卒40代の転職市場と年収の現実

中卒・40代という条件で転職活動を進めるときは、まず中途採用市場での自分の立ち位置を客観的に把握しておくことが大切です。

統計の数値や選考の仕組みを知っておくと、通過の見込みが低い応募を減らし、現実的な対策に時間を使えます。

学歴による賃金差は公的統計でどう表れているか

厚生労働省「令和7（2025）年賃金構造基本統計調査速報」によると、一般労働者の賃金（所定内給与額の月額）は高校卒で297.2千円、大学卒で396.3千円です。

年齢階級別に見ると、40代以降は学歴による差がさらに大きくなります。

年齢階級	高校卒	大学卒	差額
40〜44歳	309.0千円	425.3千円	116.3千円
45〜49歳	322.2千円	458.4千円	136.2千円
50〜54歳	335.1千円	494.9千円	159.8千円

※一般労働者の所定内給与額（月額）。残業代や賞与は含みません。差額は速報値をもとに算出。

この速報で集計されている学歴は高校卒と大学卒のみで、中学卒の数値は掲載されていません。

一方で、事務職や営業職などの求人では応募条件に「高卒以上」「大卒以上」と書かれることも多く、中卒の場合は応募できる求人そのものが限られやすいのが実情です。

年収を上げるには、学歴が賃金や採用の条件になりにくい職種を選ぶことが近道になります。

参考：厚生労働省｜令和7（2025）年賃金構造基本統計調査速報

年齢と学歴の壁で書類選考を通過しにくい理由

一般的な中途採用では、40代の応募者に対して「即戦力となる専門スキル」や「管理職としての実績」が求められる傾向があります。

書類選考の段階で学歴、職歴の年数、正社員としての勤務期間がまず確認されるため、非正規雇用の期間が長い経歴は、仕事への適性を見てもらう前に見送られることがあります。

とくに事務職や営業職は応募者が集まりやすく、過去の実績を数字で示しにくい人ほど書類選考の通過率が下がりやすい分野です。

50代になる前に正社員化を考えたい理由

また、老齢厚生年金の中心となる「報酬比例部分」は、厚生年金に加入していた期間や、そのときの報酬額に応じて計算されます。

そのため、厚生年金に加入しない働き方が長く続くと、老後に受け取る年金が少なくなりやすい点にも注意が必要です。

転職による賃金の変化にも、年代による違いがあります。厚生労働省「令和7（2025）年雇用動向調査」で、転職した人の賃金が前職と比べてどう変わったかを見ると、次のとおりです。

年齢階級	賃金が増加した人	賃金が減少した人
40〜44歳	44.9％	27.4％
45〜49歳	41.1％	30.1％
50〜54歳	29.4％	42.0％

40代では増加した人が減少した人を上回っていますが、50〜54歳では逆転し、減少した人のほうが多くなります。

この数値は全産業の転職者を対象としたものですが、待遇面で納得できる転職をしたいなら、40代のうちに動き始めるほうが有利になりやすいことがうかがえます。

40代のうちに社会保険に加入できる正社員の職に就き、50代以降も続けられる仕事を確保しておくことは、生活の安定につながります。

もちろん50代からの転職でも遅すぎることはなく、次の章で紹介するように、ドライバー業界では50代以上が働き手の大きな割合を占めています。

参考：厚生労働省｜令和7年雇用動向調査結果の概要

参考：日本年金機構｜老齢厚生年金の受給要件・支給開始時期・年金額

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学歴不問の求人の見極め方や、履歴書の学歴欄の書き方を詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

2．中卒40代・50代の転職でドライバー職が有力な理由

求人票に「学歴不問」と書かれた職種は数多くあり、中卒40代の転職先としては、ドライバーのほかにも介護、工場作業、警備、建設などの現場系の仕事がよく挙げられます。

ドライバー職は、免許や資格を取ることが仕事の幅や収入アップにつながりやすい職種です。ここでは、中卒40代・50代の転職先としてドライバー職が有力といえる理由を、公的な職業情報をもとに整理します。

公的な職業情報でも「学歴は問われない」とされている

厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）では、トラックドライバーについて、入職にあたって特に学歴は問われず、仕事に応じた運転免許が必要になると説明されています。

運送の仕事は「決められた時間に、荷物を安全に届けること」が評価の中心であり、最終学歴より日々の体調管理や交通法規を守る姿勢が問われます。

同サイトの就業者アンケートでも、職場で多いと感じる学歴として「高卒未満」が14.6％挙がっているほか、入職前の実務経験は「特に必要ない」とする回答が47.9％と最も多くなっています。

未経験からの入職が珍しくない職業であることがわかります。

参考：厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）｜トラックドライバー

人手不足と働き方改革で採用と待遇の見直しが進んでいる

トラック業界では、令和6年4月からドライバーにも時間外労働の上限規制が適用され、拘束時間の基準も見直されました。いわゆる「2024年問題」です。

長時間労働に頼らない働き方への転換とあわせて、人材確保のために入社後の免許取得を支援する企業が増えていると、job tagでも紹介されています。

厚生労働省の提示するトラックドライバーの主な統計データは以下のとおりです。

項目	数値（全国）	出典の年次
賃金（年収）	507.2万円	令和7年賃金構造基本統計調査を加工
平均年齢	51.5歳	令和7年賃金構造基本統計調査を加工
ハローワーク求人賃金（月額）	29.5万円	令和7年度
有効求人倍率	2.94倍	令和7年度

年収は大型トラックやトレーラーの運転手、長年の経験者も含めた平均であり、未経験で入社した直後から同じ水準になるわけではありません。

ただし、有効求人倍率が2.94倍であり、求人数が求職者数を大きく上回っている点は、学歴に自信がない人にとって応募先を選びやすい材料といえます。

50代以上のドライバーが多く、年齢がハンデになりにくい

トラック運送事業を含む自動車輸送業界で働く人は50歳代が31.3％、60歳代以上が19.7％を占めています。働き手の半数以上が50代以上であり、40代は業界のなかでは若手から中堅にあたる年代です。

一般的な中途採用で「年齢の壁」と感じやすい40代・50代でも、ドライバー業界では年齢そのものより、健康状態や安全運転への姿勢が重視されやすいといえます。

中卒で50代からの転職を考えている人にとっても、検討しやすい業界のひとつです。

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50代以上の働き手が多い業界とはいえ、未経験から始める場合は事前の準備が欠かせません。50代からの挑戦に焦点を当てた以下の記事もあわせてご覧ください。

3．中卒40代がドライバー求人を選ぶ3つの基準

ドライバー求人には「学歴不問」と書かれたものが多く、それだけでは応募先を絞れません。

中卒で非正規の期間が長い人ほど、入社後に免許を増やせるか、正社員として長く働けるかで差がつきます。中卒40代の目線で、求人票を見るときの3つの基準を整理します。

「学歴不問」に加えて免許取得支援と研修が書かれているか

学歴不問の求人なら応募はできますが、普通免許のままでは運転できる車両が限られ、収入も伸びにくくなります。中卒40代の転職では、入社後に免許を増やしていける会社かどうかが大切です。

求人票では、資格取得支援制度の対象となる免許、費用の負担範囲、一定期間内に退職した場合の扱いが書かれているかを確認しましょう。

最初は普通免許で乗れる小型トラックのルート配送などから始め、支援制度で準中型・中型へ進むのが無理のない流れです。

なお、初めてトラックに乗務する運転者への同乗指導や座学研修は、国土交通省の告示で運送会社に義務づけられています。

そのうえで研修期間の長さや先輩のフォロー体制は会社によって差があるため、求人票に具体的に書かれているかを見ておくと安心です。

正社員採用か、正社員登用の実績が書かれているか

学歴を理由に正社員の機会を逃してきた人にとっては、雇用形態がいちばん大事な条件です。求人票の雇用形態の欄で、最初から正社員として採用されるのかを確認しましょう。

契約社員やアルバイトから始まる求人でも、正社員登用制度があれば選択肢になります。ただし、制度があっても必ず登用されるとは限りません。

これまでの登用実績や、登用に必要な勤続年数・資格が書かれているかを確認し、書かれていなければ面接で質問しておきましょう。

固定残業代がある場合は、その時間数と、超えた分を別途支払う旨が書かれているかもあわせて確認します。

荷役の負担が少なく、50代以降も続けられるか

40代からの転職では、50代・60代まで体力的に続けられるかも判断基準になります。

運送の仕事には、荷物を手で積み降ろしする「手積み・手降ろし」の案件もあれば、かご台車やパレットを使う案件もあります。

求人票に「手積み・手降ろしなし」「パレット輸送」などの記載があるか、使う車両の大きさとあわせて確認しておくと、長く働ける職場を選びやすくなります。

基準	求人票で見るところ	確認できないとき
免許を増やせるか	資格取得支援の対象免許・費用負担・退職時の扱い、研修期間	面接で対象免許と条件を質問
正社員になれるか	雇用形態、正社員登用の実績と条件	登用の実績と必要な勤続年数を質問
長く続けられるか	車両の大きさ、積み降ろしの方法	職場見学で荷役の様子を確認

▼あわせて読みたい

ルート配送と長距離輸送の違いなど、40代未経験からの職種選びや年収の現実を詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

■学歴を問わないドライバー求人を条件から探したい方へ

ルート配送や中型トラックの地域配送など、学歴を問われにくいドライバー求人は数多くあります。未経験歓迎・日勤中心・資格取得支援ありなど、希望に合う条件の求人を当社の転職支援担当者が無料でご紹介します。

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4．普通免許から始める免許・資格のステップアップ

運転免許やフォークリフトの技能講習、国の教育訓練給付には、学歴の条件がありません。中卒でも、年齢や経験年数などの要件を満たせば取得・利用できるため、学歴の差を埋める手段として使えます。

「普通免許しか持っていない」「資格取得に使えるお金が少ない」という場合も、まずは手持ちの免許で何が運転できるかを確認し、会社の支援制度や国の給付制度を使って上位の免許・資格を取る流れがおすすめです。

まずは免許証の「条件」欄を確認する

同じ「普通免許」でも、取得した時期によって運転できるトラックの大きさが異なります。

平成19年6月1日以前に普通免許を取得した人は「8トン限定中型免許」とみなされ、車両総重量8トン未満・最大積載量5トン未満の自動車を運転できます。

現在40代の人が18歳を迎えたのは、おおむね平成7年〜平成16年ごろです。その時期に普通免許を取っていれば、この8トン限定中型免許に該当している可能性があり、追加の免許取得なしで4トン車クラスの求人に応募できる場合があります。

免許証の条件等の欄に「中型車は中型車（8t）に限る」と記載されているかを確認してみましょう。

運転できるかどうかは、車両総重量・最大積載量・乗車定員のすべてが範囲内であるかで判断されます。それ以降に取った普通免許の範囲や取得時期ごとの一覧表は、40代のドライバー転職の記事にまとめています。

応募前に、求人で使う車両の大きさも確認しておくと安心です。

参考：愛知県警察｜中型免許について

準中型・中型免許は会社の取得支援制度で負担を抑える

準中型免許は18歳以上で受験でき、中型免許は20歳以上で、普通免許などを受けていた期間が通算2年以上あることが受験資格です。40代で普通免許を持っている人であれば、多くの場合は年齢・経験年数の要件を満たしています。

運送会社のなかには、入社後に提携教習所へ通う費用を会社が負担または立て替える「資格取得支援制度」を設けているところがあります。自己資金が少なくても、会社の制度を使って運転できる車両の範囲を段階的に広げられます。

ただし、制度の内容は会社によって異なります。3章で紹介した求人票の見方で条件を確かめ、入社前に書面でも確認しておきましょう。

参考：警視庁｜中型免許試験（直接試験場で受験される方）

フォークリフト運転技能講習で応募できる仕事の幅を広げる

最大荷重1トン以上のフォークリフトを運転する業務には、労働安全衛生法に基づき「フォークリフト運転技能講習」の修了が必要です。

受講に学歴の要件はなく、普通自動車免許などを持っている場合は、学科7時間・実技24時間の計4日程度のコースで受講できるのが一般的です。

中型・大型トラックの積み込み現場ではフォークリフトによる荷役が多く、修了証があるだけで応募できる求人の幅が広がります。倉庫や工場での構内作業など、運転以外の仕事にも生かせます。

教育訓練給付制度で教習費用の自己負担を減らす

勤務先の費用支援を受けられない場合は、雇用保険の「教育訓練給付制度」を利用する方法があります。厚生労働大臣が指定した講座を修了すると、支払った受講費用の一部がハローワークから支給される制度です。

中型自動車第一種免許や大型自動車第一種免許の取得を目標とする教習所のコースにも、対象講座として指定されているものがあります。

給付の種類と給付率

給付の種類	給付率と上限	主な対象講座の例
一般教育訓練	受講費用の20％（上限10万円）	フォークリフト運転技能講習、免許コースの一部
特定一般教育訓練	受講費用の40％（上限20万円）。資格取得・就職などで最大50％（上限25万円）	中型・大型自動車第一種免許など

同じ教習所の免許コースでも、講座によって一般教育訓練と特定一般教育訓練のどちらに指定されているかが異なります。受講前に「教育訓練講座検索システム」で対象講座かどうかを確認しましょう。

フォークリフト運転技能講習も対象になる

フォークリフト運転技能講習にも、一般教育訓練（給付率20％）の指定講座があります。たとえば受講費用4万円台のコースなら、給付額は8千円台が目安です。

ただし、同じフォークリフト講習でも指定を受けていない教習機関があります。申し込む前に、教育訓練講座検索システムやハローワークで確認してください。

利用するための主な要件

要件は個別に異なるため、最新の内容はハローワークで確認してください。

参考：ハローワークインターネットサービス｜教育訓練給付金

参考：厚生労働省｜教育訓練給付について

▼あわせて読みたい

免許のほかにも、中卒から取得できる資格は数多くあります。難易度や費用を比べながら自分に合う資格を選びたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

5．中卒40代がドライバー転職を成功させる3ステップ

転職活動は、やみくもに応募を重ねるより、順番に準備を進めたほうが内定に近づきます。中卒40代がつまずきやすい「学歴や職歴の空白をどう説明するか」を中心に、3つのステップで解説します。

ステップ1：経験を整理し、履歴書の学歴欄・職歴欄を書く

最初に、これまでの職歴を業種や職種が変わっても活かせる力（ポータブルスキル）として整理します。

アルバイト、現場作業、接客業など、どのような仕事の経験でも、次のようなものはドライバーの仕事で評価されます。

また、早くから社会に出て働いてきた人であれば、長い現場経験や、年下の同僚・取引先とも協力して仕事を進めてきた経験を、自分の強みとして伝えられます。

経験は「どんな状況で、何を求められ、どう行動し、どんな結果になったか」の順に書き出しておくと、履歴書や面接で伝えやすくなります。

履歴書の学歴欄は、中学校の卒業から事実どおりに書きます。高校を中退した場合も、入学と中退の両方を書きましょう。学歴欄が短いぶん、職歴欄と資格欄で経験を伝えます。

ステップ2：学歴や職歴の空白を聞かれたときの答え方を準備する

面接で最終学歴や職歴の空白を聞かれても、隠したりごまかしたりする必要はありません。採用担当者が知りたいのは、今の仕事に向き合う姿勢です。次の順で、短く事実を伝えましょう。

空白期間に家族の介護や病気の療養があった場合は、詳しい事情まで話す必要はありません。「今は勤務に支障がない」ことを伝えれば十分です。

例文：中卒であることを聞かれた場合

「家庭の事情で中学卒業後すぐに働き始めました。それ以来、飲食店や倉庫でアルバイトや契約社員として働き、倉庫では5年間、出荷の担当を任されていました。

学歴はありませんが、その分早くから現場で経験を積んできました。

正社員として長く働ける仕事に就きたいと考え、学歴より安全意識や勤務態度が評価されるドライバーを選びました。」

ステップ3：健康管理と誠実さ、転職理由を具体的に伝える

運送会社の面接では、学歴の説明よりも「自己管理ができるか」「ルールを守って誠実に働けるか」が見られます。

面接では、次の3点を事実にもとづいて簡潔に伝えましょう。

前職の退職理由を聞かれた場合は、前の職場への不満ではなく、前向きな理由として伝えます。たとえば次のような伝え方をすると、採用担当者の納得を得やすくなります。

例文：非正規から正社員を目指す理由を伝える場合

「これまではアルバイトや契約社員として働いてきましたが、40代になり、正社員として責任のある仕事に長く取り組みたいと考えるようになりました。

前職でも無遅刻・無欠勤を続けてきたので、その姿勢を御社でも生かしたいと考えています。」

例文はそのまま使うのではなく、実際の職歴や応募先の制度に合わせて言い換えてください。事実と異なる内容を話すと、入社後のミスマッチにつながります。

▼あわせて読みたい

面接では、応募者側から質問する場面も評価につながります。40代・50代向けの質問例を知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

一人で探さず公的な相談窓口も活用する

総務省統計局の労働力調査によると、2018年時点で35〜44歳だった男性の非正規雇用者のうち、正規雇用の仕事がないため不本意ながら非正規雇用で働いている「不本意非正規」の人の割合は35.0％でした。

この世代は2026年時点でおおむね40代半ばから50代前半にあたり、正社員を希望しながら機会をつかめずにきた人が少なくないことがうかがえます。

こうした世代に向けて、厚生労働省は主要なハローワークに中高年層（ミドルシニア）向けの専門窓口を設けています。専門窓口のチーム支援対象者の正社員就職率は60.2％（2025年度実績）と公表されています。

雇用保険の失業給付を受けられない人は、「求職者支援制度」で無料の職業訓練を受けられます。収入や資産などの要件を満たせば、月10万円の給付金を受けながら訓練に通うことも可能です。

民間の求人サイトや転職エージェントとあわせて活用するとよいでしょう。

参考：総務省統計局｜労働力調査ミニトピックス No.21「35～44歳」世代の就業状況

参考：厚生労働省｜中高年の活躍支援のご案内・求職者支援制度のご案内

■求人選びや応募書類の不安を相談したい方へ

育成体制や労働条件を一人で見極めるのは簡単ではありません。経歴の整理や応募書類の書き方、求人選びに不安がある方は、ドライバー転職を支援する当社の転職支援担当者にお気軽にご相談ください。

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6．よくある質問

7．まとめ｜学歴を問わないドライバー職で40代から生活の基盤をつくる

中卒・40代からの転職は、学歴が応募条件になりやすい事務職や営業職を中心に探すと、書類選考で苦戦しがちです。一方で、トラックドライバーは入職時に学歴を問われないことが一般的で、有効求人倍率も高く、50代以上の働き手も多い業界です。

まずは免許証の条件欄を見て、手持ちの免許で運転できる範囲を確認しましょう。そのうえで、ルート配送など始めやすい仕事の求人から探していくのがおすすめです。

あわせて、会社の資格取得支援制度や教育訓練給付制度を調べ、中型免許やフォークリフトの資格取得を計画しておくと、次のステップに進みやすくなります。

免許や資格が増えるほど運転できる車両と応募できる求人が広がり、収入アップも目指しやすくなります。40代はもちろん、50代からでも遅すぎることはありません。できるところから一歩ずつ進めていきましょう。