40代50代でトラック運転手へ｜セカンドキャリアの切り替え方

40代50代でトラック運転手をセカンドキャリアに選ぶ方は少なくありません。募集・採用での年齢制限は原則として禁止されており、業界の中心も40代・50代のため、未経験からでも十分に目指せます。

ただし長く続けるには、早期退職・役職定年・定年後といった切り替えの時期に合わせて準備し、「体への負担」「収入の見通し」「長く働ける仕組み」の3つの基準で職場を選ぶことが大切です。

この記事では、切り替えの進め方から、将来乗務を続けられなくなったときの選択肢まで解説します。

1．セカンドキャリアにトラック運転手を選ぶ前に知っておきたい採用と免許のルール

40代・50代の運送業への転職では、「応募書類の段階で年齢を理由に断られるのでは」と心配になりがちです。まずは、採用のルールと業界の年齢構成、手持ちの免許で乗れる車の範囲を確認しておきましょう。

募集・採用での年齢制限は法律で原則禁止されている

労働施策総合推進法（旧・雇用対策法）により、事業主が労働者を募集・採用する際に年齢制限を設けることは、原則として禁止されています。

例外として、定年年齢を上限として無期雇用で募集する場合や、法令で年齢制限が定められている場合など、必要最小限のケースに限って年齢を指定できます。

そのため、求人票に「〇歳まで」と書かれていない限り、40代・50代であることだけを理由に応募をあきらめる必要はありません。

ただし、例外事由に基づいて年齢を指定している求人もあるため、募集要項の条件は確認しておきましょう。

参考：大阪労働局｜労働施策総合推進法及び地域雇用開発促進法の一部改正について
参考：厚生労働省｜労働者の募集及び採用における年齢制限禁止の義務化に係るＱ＆Ａ

トラック業界は40代・50代が中心

総務省「労働力調査」（2025年平均）によると、道路貨物運送業の就業者のうち40代・50代は55.0％で、全産業の43.8％を10ポイント以上上回っています。

50代の割合も2015年の22.7％から2022年には29.8％へ上がっており（内閣府「地域の経済2023」）、年齢だけが不利に働きにくい業界といえます。

ただし、未経験者の受け入れ方や研修の手厚さは会社によって大きく異なります。会社の見極め方は、3．で詳しく解説します。

参考：政府統計の総合窓口（e-Stat）｜労働力調査（基本集計）2025年平均 Ⅰ－Ｂ－第5表
参考：内閣府｜地域の経済2023（補論）物流業の人手不足問題

出世競争や社内調整から離れて働ける

トラック運転手がセカンドキャリアとして選ばれる理由の一つに、仕事の進め方の違いがあります。

オフィスワークのように会議や社内調整、部下の管理に追われる場面は少なく、出発してしまえば、荷主や納品先とのやり取り以外の時間は運転席で一人で過ごすのが基本です。

ただし、まったく人と関わらない仕事ではありません。

出発前と帰着後の点呼、納品先での受け渡しや検品など、短いながらも確実なコミュニケーションが求められます。

前職で培った挨拶や報告・連絡・相談の習慣は、そのまま現場で活かせる強みです。

古い普通免許は「8t限定中型」として扱われる

2007年（平成19年）6月1日までに普通免許を取得している場合、今の免許は8t限定中型免許（免許証の条件欄に「中型車は中型車（8t）に限る」と記載）として扱われ、車両総重量8t未満・最大積載量5t未満の車まで運転できます。

2026年時点の40代・50代の多くが該当し、追加の費用や教習なしで2トン車から一部の4トン車まで乗れるため、応募できる求人の幅が広がります。

ただし、「4トントラック」でも車両総重量が8t以上の車両は運転できません。2007年6月2日以降に取得した方は範囲がさらに狭くなるため、免許証の条件欄と求人で使う車両の車両総重量を確認しておきましょう。

取得時期ごとの運転範囲は、40代未経験のドライバー転職を解説した以下の記事で表にまとめています。

2．早期退職・役職定年・定年後で変わる前職からの切り替え方

40代・50代で運送業へ転職し、セカンドキャリアとしてトラック運転手を選ぶ場合、転職するタイミングによって重視したい条件が変わります。

前職を辞める前に、自分がどの段階にいるのかを整理し、退職と入社のタイミングを計画しておきましょう。

転職のタイミング別に見る会社選びの視点

転職のきっかけごとに、確認しておきたいポイントの目安をまとめました。

転職のきっかけ	働ける期間の見通し	重視したいポイント
40代での早期退職・キャリアチェンジ	20年以上働ける可能性がある	免許取得支援制度、車格のステップアップ、運行管理者などへのキャリアパス
50代での役職定年・早期退職	定年までの10年前後と、その後の継続雇用	体への負担が少ない運行形態、定年後の再雇用条件、研修体制
60歳前後の定年退職後	勤務先の継続雇用・就業確保の制度による	勤務日数の調整、日勤中心の運行、65歳以降の雇用実績

40代でトラック運転手に転職する場合は、入社後に上位免許を取得して収入を伸ばす選択肢も現実的です。50代以降は、稼ぎの最大化よりも「何歳まで、どのくらいの負担で続けられるか」を優先して職場を選ぶと、後悔を減らせます。

在職中に退職と入社の時期を決める

前職から切り替える場合は、在職中に情報収集や職場見学を進め、入社日の目安が決まってから退職の手続きを進めると、収入が途切れる期間を短くできます。

先に退職してしまうと、収入のない期間が長くなるほど、条件を妥協して職場を選んでしまいやすくなります。

早期退職制度を利用する場合の注意

早期退職制度を利用する場合は、募集期間や退職日が会社の制度で決められていることがあります。

退職日と退職金の受け取り時期、入社先の研修期間、免許の取得が必要な場合はその期間を並べて、空白期間ができないように計画を立てましょう。

運転記録証明書は、自動車安全運転センターが発行する書類で、過去1年・3年・5年のいずれかの期間の交通違反や交通事故、行政処分の記録を証明します。

1年以上無事故・無違反の方には、SDカード（SAFE DRIVER）も交付されます。応募書類に「無事故・無違反」と書くだけでなく、書類で示せると説得力が増します。

参考：栃木県警察｜運転経歴に関する証明書の申請方法

定年後は継続雇用と転職を比べて決める

60歳前後で定年を迎える場合は、今の勤務先で継続雇用（再雇用など）として働き続ける選択肢もあります。トラック運転手への転職は、この継続雇用と比べて検討するのが現実的です。

比べる際は、給与や勤務日数、仕事内容に加えて、応募先の定年年齢と、定年後に何歳まで継続雇用されるかを確認しましょう。

定年年齢を上限に募集している求人もあるため、60歳前後で応募する場合は募集要項の年齢条件も見ておくと安心です。65歳までの雇用確保の仕組みは、3章の基準3で解説します。

トラック運転手は、60代後半以降も働いている人が少なくない仕事です。

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」では、65〜69歳の営業用大型貨物自動車運転者は約2万5,000人、70歳以上も約7,900人います。営業用貨物自動車運転者（大型車を除く）でも、65〜69歳が約2万4,000人、70歳以上が約8,700人です。

参考：政府統計の総合窓口（e-Stat）｜令和7年賃金構造基本統計調査 職種（小分類）第1表・第5表

研修期間中の収入減に備えておく

運送会社の給与は、基本給に無事故手当や歩合給（走行距離や運賃に応じた手当）、時間外手当などを組み合わせる形が一般的です。

未経験で入社した場合、最初は先輩ドライバーに同乗して仕事を覚える研修期間があり、その間は歩合給や単独乗務の手当がつかない会社もあります。

研修期間の長さや給与の扱いは会社によって異なるため、面接の段階で確認しておきましょう。前職の退職から単独乗務に移るまでの数か月間を想定し、生活費の数か月分を手元に残しておくと、焦らずに仕事を覚えられます。

家族と共有しておきたい勤務時間と休日のリズム

トラック運転手は、早朝に出庫する、休日が土日以外になるなど、会社員時代と生活リズムが変わることがあります。

地場配送であっても、配送先の受付時間に合わせて朝が早くなるケースは珍しくありません。

入社後のすれ違いを防ぐため、出庫・帰庫の時刻、休日の曜日、繁忙期の働き方を事前に確認し、家族と共有しておくことをおすすめします。

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50代からの転職も現実的な選択肢です。より具体的なステップを知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

■退職から入社までの計画を相談したい方へ

退職と入社の時期や、早期退職・定年後といったタイミングに合う会社選びは、一人で判断するより相談しながら整理すると進めやすくなります。40代・50代の方の転職にも、当社の転職支援担当者が無料で対応します。

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3．40代50代がトラック運転手で失敗しないための3つの現実基準

40代・50代からのセカンドキャリアで後悔しないためには、求人の月給だけで判断せず、次の3つの基準で職場を見極めることが大切です。

基準1：体への負担は運行形態と荷役で見極める

トラックの仕事で特に注意したいのは、腰痛などの体の痛みと、夜間運行や長距離運行による生活リズムの乱れです。

腰痛と生活リズムの乱れに注意する

荷物を1つずつ手で積み降ろしする「手積み・手降ろし（バラ積み）」は腰や膝への負担が大きく、一度体を痛めると乗務を続けられなくなるおそれがあります。

厚生労働省も、陸上貨物運送事業は腰痛の発生率が全業種平均を大きく上回り、運輸交通業や貨物取扱業では近年減少が見られないとしています。

体への負担は、入社後の努力だけでなく、入社前の職場選びで減らせる部分が大きいといえます。

参考：厚生労働省｜陸上貨物運送事業における腰痛の予防

負担を抑えやすい運行形態と荷役の方法

体への負担を抑えるうえでは、次の2点を重視して求人を選びましょう。

地場配送は、営業所を中心とした一定のエリア内を走る運行形態で、睡眠時間を確保しやすいのが特徴です。

パレット輸送の求人ではフォークリフトを使う場面が多いため、フォークリフト運転技能講習を修了しておくと、応募できる求人の幅が広がります。

手積みの職場を選んで腰を痛めたケースなど、荷役の方法で転職後の体の負担がどう変わるかは、40代からトラックドライバーに転職した人に多い3つのケースを紹介した記事で、公的データとあわせて解説しています。

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体への負担を抑えるには、入社前の職場選びだけでなく、日頃からの腰痛対策も欠かせません。具体的な予防法を知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

基準2：収入は手当と労働時間まで見て判断する

トラック運転手の収入は、運転する車の大きさや運行距離、手当の構成によって変わります。

働き方ごとの収入と負担の傾向

一般的に、大型車や長距離運行ほど収入は高くなる傾向がありますが、その分だけ拘束時間が長くなり、体への負担も増えます。

働き方	収入の傾向	体への負担・生活リズム
小型・中型車の地場配送、ルート配送	大型・長距離より抑えめになりやすい	毎日帰宅でき、生活リズムを保ちやすい
中型・大型車の中距離輸送	車格や距離に応じて上がりやすい	早朝・深夜の運行が入ることがある
大型車の長距離輸送	高くなりやすい	車中泊や不規則な勤務が増えやすい

トラック運転者の年収や労働時間の最新の統計は、厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」をもとに、同省のポータルサイトで公表されています。

全体の相場を把握したうえで、自分に必要な生活費と体力のバランスから無理のない目標を決めましょう。

なお、令和7年の賃金構造基本統計調査をもとに計算した年収の目安（きまって支給する現金給与額×12か月＋年間賞与その他特別給与額）は、営業用大型貨物自動車運転者で約507万円、営業用貨物自動車運転者（大型車を除く）で約449万円です。

車種別の年収や給与体系は、50代からトラック運転手を目指す方向けの記事で詳しく解説しています。

参考：厚生労働省｜統計からみるトラック運転者の仕事

前職の業界と比べるときの目安

前職から切り替える場合は、今の給与と比べてどうなるかも気になるところです。同じ調査で産業別に男性の賃金（月額・残業代などを除く所定内給与）を比べると、トラック運送を含む「運輸業，郵便業」は製造業より低く、とくに50代で差が大きくなっています。

年齢階級（男性）	運輸業，郵便業	製造業
40〜44歳	35万3,600円	37万4,600円
45〜49歳	34万7,100円	40万2,800円
50〜54歳	34万8,700円	42万2,400円
55〜59歳	33万5,200円	44万100円
60〜64歳	29万5,200円	33万2,200円
65〜69歳	25万5,800円	28万4,700円

運輸業，郵便業は40代前半から50代前半まで賃金がほぼ横ばいで、勤続年数による差がつきにくいため、40代・50代で入社しても同年代との差を感じにくい業界といえます。

一方、50代まで賃金が上がってきた業界から移る場合は、転職直後に収入が下がる可能性を見込んでおきましょう。

55〜59歳から60〜64歳にかけての下がり幅は、製造業の約25％に対し、運輸業，郵便業は約12％にとどまります。

ただし、この産業には鉄道・バス・タクシー・倉庫・郵便なども含まれるため、トラック運転者だけの金額ではありません。

参考：厚生労働省｜令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況（産業別にみた賃金）

労働時間のルール（改善基準告示）

トラック運転者の労働時間には「改善基準告示」というルールがあり、2024年4月からは拘束時間が原則として年3,300時間、1か月284時間、1日13時間（延長は最大15時間）までとされています。

勤務終了後の休息期間は、継続11時間以上与えるよう努めることを基本とし、9時間を下回らないことが求められます。

求人票の勤務時間がこの基準から大きく外れていないかは、長く働ける職場かを判断する目安になります。

参考：厚生労働省｜トラック運転者の改善基準告示

基準3：長く働ける会社かを見極める

40代・50代で入社する運送会社は、定年まで勤める最後の職場になる可能性もあります。次の3つの仕組みが整っているかを確認しておきましょう。

初任運転者への指導が法令どおり行われているか

トラック運送事業者は、初めてトラックに乗務する運転者に対して、座学15時間以上と実車を使った添乗指導20時間以上の特別な指導を行うことが国のルールで定められています。

合計すると最低でも35時間、1日8時間で換算すると約4.4日分に相当します。

入社初日から一人で乗務させるような会社は、この基準を満たしていない可能性があります。面接では、研修の期間や内容、同乗指導の担当者について具体的に聞いておきましょう。

参考：一般社団法人東京都トラック協会｜Ｅーラーニングによる初任運転者特別講習事業実施要領

適性診断を受けさせ、結果を活かしているか

事業用トラックの運転者は、原則として運転者に選任される前に「初任診断」を受けることになっています（過去3年以内に受診している場合は対象外となるなどの例外があります）。

さらに65歳以上の運転者は、65歳に達した日以後1年以内に1回、その後は3年以内ごとに1回「適齢診断」を受けることが求められます。

適性診断は、自動車事故対策機構（NASVA）や、国土交通大臣が認定した民間の機関などで受診できます。

適齢診断では、加齢による反応時間や注意配分の変化を測定します。

診断結果をもとに夜勤から日勤へ切り替えたり、短距離のルートへ変更したりする会社であれば、年齢を重ねても安心して働き続けやすいでしょう。

参考：国土交通省関東運輸局｜初任、高齢、事故惹起運転者の適性診断の受診の徹底について
参考：独立行政法人自動車事故対策機構 大阪主管支所｜新規許可事業者に対する指導講習会（2026年4月1日現在）

定年後の再雇用制度と給与・勤務日数の条件

高年齢者雇用安定法により、事業主には65歳までの雇用確保措置（定年の引き上げ、継続雇用制度の導入、定年制の廃止のいずれか）が義務付けられています。

継続雇用の対象者を基準で限定できる経過措置は2025年（令和7年）3月31日で終了しており、現在は希望者全員が65歳まで働ける仕組みが求められています。70歳までの就業機会の確保は、事業主の努力義務です。

65歳までの雇用はどの会社でも確保されるため、会社ごとの差が出やすいのは「65歳以降も働けるか」と「定年後の給与・勤務日数」です。

定年後に歩合給が続くのか、嘱託社員として給与体系が変わるのか、週3〜4日勤務などの短時間勤務に調整できるのかを確認しましょう。

勤務日数や労働時間を減らすと、週の所定労働時間や賃金などの条件によっては（基準は勤務先の規模などによっても異なります）、健康保険・厚生年金の適用対象から外れる場合があり、手取り額や将来の年金受給額に影響します。

社会保険の扱いもあわせて確認しておくと安心です。

実際に在籍している60代・70代のドライバーの人数や働き方を聞くと、制度が実際に運用されているかを判断しやすくなります。

参考：ハローワーク飯田橋｜高年齢者雇用に取り組む事業主の皆様へ

▼あわせて読みたい

定年後の雇用条件は会社によって差が出やすい部分です。退職後の生活まで見据えて準備したい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

4．ドライバー目線で見る1日の流れと求人票のチェックポイント

求人票の「月給」や「未経験歓迎」の文字だけでは、実際の働きやすさはわかりません。ここでは、現場目線で入社前に確認しておきたいポイントを整理します。

地場配送ドライバーの1日の流れ（一例）

運行の内容は会社や荷物によって異なりますが、地場配送の場合、1日の仕事はおおむね次のような流れで進みます。

流れ	主な作業	確認しておきたいこと
出勤・乗務前点呼	アルコールチェック、体調や運行内容の確認	出勤時刻と点呼の方法
日常点検	タイヤ、灯火類、ブレーキなどの点検	点検の手順を教えてもらえるか
積み込み	倉庫や工場で荷物を積む	手積みかフォークリフトか、荷待ち時間の有無
運行・配送	決められたルートで配送先を回る	1日の配送件数、走行距離、休憩の取り方
荷降ろし・受け渡し	納品、検品、受領印の受け取り	納品先での荷役作業の範囲
帰庫・乗務後点呼	洗車、日報の作成、運行の報告	帰庫時刻の目安と日報の形式

運転している時間だけでなく、積み込み前の待ち時間や納品先での作業も拘束時間に含まれます。運転以外の時間がどのくらいあるかを把握しておくと、入社後のギャップを減らせます。

求人票で見落としやすい項目と確認のポイント

求人票を見るときは、給与額よりも先に次の項目を確認しておくと、体力的に無理のない職場を選びやすくなります。

項目	確認するポイント
運ぶ荷物と荷役の方法	荷物の種類と重さ、手積み・パレット・カゴ車のどれか
運行エリアと帰宅頻度	地場・中距離・長距離の区分、車中泊の有無
出庫時刻と拘束時間	始業時刻、平均的な帰庫時刻、荷待ち時間の有無
車両の種類	車両総重量（手持ちの免許で乗れるか）、AT車かMT車か
給与の内訳	基本給と歩合給・各種手当の割合、研修期間中の給与
教育・資格取得支援	同乗研修の期間、免許取得費用の負担条件

とくに荷役の方法は、「手積み・手降ろしなし」「パレット輸送」「カゴ車納品」といった記載があるかを確認しましょう。書かれていない求人は手積みが含まれている可能性もあるため、面接で積み降ろしの方法を具体的に聞いておくと安心です。

免許取得支援制度は、入社後一定期間内に退職した場合に費用の返還を求められる条件が付いていることもあります。利用を考えている場合は、条件を事前に確認しておきましょう。

面接や職場見学で聞いておきたい質問

面接や職場見学は、会社が応募者を見る場であると同時に、応募者が会社を見極める場でもあります。次のような質問を用意しておくと、求人票だけではわからない実態をつかみやすくなります。

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用意しておきたい質問は、未経験者だけでなく40代・50代ならではの視点でも変わってきます。面接でより具体的に聞いておきたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

■荷役の方法や研修体制まで確かめて応募したい方へ

求人票や面接だけでは、荷役の方法や研修体制まで見極めるのは難しいものです。当社の転職支援担当者に相談すると、求人票だけでは分かりにくい職場の様子も確認しやすくなります。

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5．前職の経験をドライバーの仕事に結びつける応募書類と面接の進め方

40代・50代の未経験者が選考で評価されやすいのは、運転技術そのものよりも、社会人経験で培った確実さや対応力です。応募書類と面接では、その強みを具体的に伝えましょう。

前職の経験を安全意識と対応力として言語化する

運送会社が中高年に期待するのは、交通ルールを守り、荷主や納品先と良好な関係を保ちながら、事故なく確実に荷物を届けることです。職務経歴書や自己PRでは、業種が違っても次のような経験を具体的なエピソードとともに記載しましょう。

健康管理の習慣と長く働きたい意欲を具体的に示す

面接で採用担当者が気にするのは、「入社後に体調を崩さず、長く働き続けられるか」という点です。

「体力には自信があります」と伝えるだけでなく、健康診断の結果や、ウォーキング・ストレッチ・睡眠時間の確保といった日頃の習慣を具体的に伝えましょう。

家族の理解を得ていることや、定年後も腰を据えて働きたいという意欲を伝えることも、採用側の安心材料になります。

面接でよく聞かれる質問と答え方は、40歳からトラック運転手に転職する方向けの記事で回答例とあわせて紹介しています。

6．定年後も見据えて知っておきたい、乗務を続けられなくなったときの選択肢

40代・50代で切り替えたセカンドキャリアを定年後まで続けるには、将来、体力や健康の面で今と同じ乗務を続けるのが難しくなった場合の選択肢も知っておくと安心です。トラック運転手の経験は、次のような仕事に活かせます。

移行先	活かせる経験	主な変化
運行管理者（内勤）	運行の流れ、乗務員の事情への理解	運転から管理・デスクワーク中心になる
小型車・軽貨物のラストワンマイル配送	道や納品の知識、時間管理	車格が下がり、運転の負担が軽くなる
倉庫管理・フォークリフト専任オペレーター	荷物の扱い、物流現場の流れ	公道を走らず、構内での作業になる
タクシー・バスなどの旅客輸送	安全運転の習慣、運転技術	荷役がなくなり、接客が加わる

運行管理者資格を取得して内勤の管理業務に移る

運行管理者の役割と選任のルール

運行管理者は、点呼による運転者の健康状態の確認や乗務割の作成、過労運転の防止などを担う国家資格です。

一般貨物自動車運送事業では、営業所ごとに保有車両29両までは1名、以降30両ごとに1名を追加して選任することが義務付けられているため、運送業界では継続的に必要とされています。

なお、保有車両が5両未満で、霊柩車のみを扱う営業所や需要の少ない離島の営業所など、運行の安全確保に支障がないと地方運輸局長が認める営業所については、選任義務がない場合があります。

参考：国土交通省九州運輸局｜運行管理者・整備管理者の選任と資格

運行管理者資格の取り方

資格を取得するには、運行管理者試験に合格する方法と、一定の実務経験などの要件を満たす方法があります。

試験を受けるには、事業用自動車の運行管理に関する1年以上の実務経験か、基礎講習の修了が必要です。

試験によらず資格者証の交付を受ける場合、貨物では、貨物の事業用自動車（貨物軽自動車を除く）の運行管理に関する5年以上の実務経験と、その期間中に運行管理に関する講習を5回以上受講していること（うち1回以上は基礎講習）が必要です。

資格者証を取得したうえで、事業者から運行管理者として選任されることで業務に就けます。現場を知るドライバー出身の運行管理者は、乗務員の事情を理解しやすく、内勤に移る代表的なキャリアパスの一つです。

小型車や軽貨物でラストワンマイル配送に移る

車格を下げて体への負担を減らす

大型車や長距離の運行が体力的にきつくなった場合は、車格を下げて、個人宅や店舗に荷物を届けるラストワンマイル配送に移る方法もあります。

小型車や軽貨物車は大型車に比べて運転の負担が軽く、トラックで身につけた道の知識や時間管理の感覚も活かせます。

ただし、配達件数が多く、乗り降りや階段の上り下りが増える点には注意が必要です。

業務委託で働く場合の注意点

業務委託（個人事業主）として働く場合は、労働基準法などの労働法制が原則として適用されず（ただし、労働者に当たるかどうかは契約の形式や名称にかかわらず、働き方の実態から総合的に判断されます）、雇用保険の対象にはならず、労災保険も原則として対象外です（労災保険は、特別加入制度を利用して任意で加入できます）。

取引条件の明示などを定めたフリーランス・事業者間取引適正化等法（特定受託事業者に係る取引の適正化等に関する法律）による保護はあるものの、契約によっては車両の維持費や燃料代が自己負担になり、報酬も配達件数に応じた出来高制となることが多いなど、雇用契約とは条件が大きく異なります。

契約の形態と報酬の決まり方を事前に確認しましょう。

参考：厚生労働省｜令和３年９月１日から労災保険の「特別加入」の対象が広がりました
参考：厚生労働省｜「労働者性に疑義がある方の労働基準法等違反相談窓口」を労働基準監督署に設置します

倉庫管理やフォークリフト作業で物流現場に残る

運転の仕事から離れる場合も、荷物の扱いや物流現場の流れを知っている経験は、物流センターでの倉庫管理やフォークリフト作業で活かせます。

荷主や納品先での荷役を経験しているため、入出荷の段取りやドライバーとのやり取りも円滑に進めやすくなります。フォークリフト運転技能講習を乗務中に修了しておくと、移行しやすくなります。

二種免許を取得して旅客輸送に転身する

トラックで身につけた安全意識や運転技術は、タクシーやバスなどの旅客輸送でも活かせます。荷物の積み降ろしがなくなる一方で、お客さまへの接客が仕事に加わります。

旅客を運ぶには第二種免許が必要ですが、会社の取得支援制度を利用して転身する方法もあります。

■定年後の働き方まで見据えて会社を選びたい方へ

定年後の再雇用や、乗務を続けられなくなったときのキャリアパスまで考えると、入社する会社選びはより重要になります。将来の働き方の希望も踏まえた会社探しを、当社の転職支援担当者が無料でお手伝いします。

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7．40代50代トラック運転手としてのセカンドキャリアに関するよくある質問

参考：愛知県警察｜運転免許の受験資格

8．まとめ｜トラック運転手を40代50代のセカンドキャリアにするなら3つの基準で職場を選ぶ

40代・50代からのセカンドキャリアとして、トラック運転手は現実的な選択肢の一つです。

募集・採用での年齢制限は原則禁止されており、業界自体も40代・50代が中心となって支えています。2007年6月1日までに普通免許を取得していれば、8t限定中型免許で乗れる車両の幅も広がります。

早期退職・役職定年・定年後のどのタイミングで切り替える場合も、在職中から準備を始め、退職と入社の時期を計画しておくことが、収入の空白を防ぐポイントです。

一方で、長く働き続けるためには、求人の月給だけで判断しないことが大切です。

体への負担が少ない運行形態と荷役の方法か、収入と労働時間のバランスは取れているか、研修や適性診断、定年後の雇用の仕組みが整っているか。

この3つの基準で職場を見極め、求人票や面接で具体的に確認することで、無理なく続けられるセカンドキャリアにつなげられます。